病院概要
- 名称
- 社会福祉法人 仁生社 江戸川メディケア病院
- 管理者
- 院長 古市 基彦
- 所在地
- 〒133-0071
東京都江戸川区東松本2-14-12 - 許可病床
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199床
- 一般 30床
- 回復期リハビリテーション 47床
- 地域包括ケア 53床
- 療養 47床
- 結核 22床
- 診療科目
- 内科、循環器内科、呼吸器内科、神経内科、糖尿病内科、腎臓内科、外科、消化器外科、整形外科、婦人科、眼科、放射線科、リハビリテーション科、脳神経外科
施設基準
基本診療
- 急性期一般入院基本料6
- 結核病棟入院基本料13対1
- 療養病棟入院基本料2
- 地域包括ケア病棟入院料2
- 回復期リハビリテーション病棟入院料1
- 体制強化加算1
- 摂食嚥下機能回復体制加算2
- 看護補助加算2(結核)
- 入退院支援加算1
- 認知症ケア加算3
- 感染対策向上加算2、連携強化加算
- データ提出加算2
- 診療録管理体制加算2
- 患者サポート体制充実加算
特掲診療科
- 婦人科特定疾患治療管理料
- 二次性骨折予防継続管理料3
- 二次性骨折予防継続管理料2
- 脳血管疾患等リハビリテーション1
- 運動器疾患等リハビリテーション1
- 呼吸器疾患等リハビリテーション1
- 遠隔画像診断
- MRI(1.5テスラ以上3テスラ未満)
- CT(16列以上32列未満)
- HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定)
- 検体管理加算1.2
- 人工腎臓(慢性維持透析を行なった場合1)
- 導入期加算1
- 透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算
- 薬剤管理指導料
- 外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)
- 入院ベースアップ評価料
入院時食事療法等
- 入院時食事療養(Ⅰ)
法令による医療機関の指定
- 保険医療機関(健康保険法・国民健康保険法)
- 労働災害保険指定医療機関
- 生活保護法指定医療機関
- 指定自立支援医療機関(更生医療・腎臓)
- 在宅療養支援病院
- 母体保護法指定医師・指定医師研修機関
- 結核指定医療機関
- 被爆者一般疾患医療機関
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難病医療費助成指定医療機関
(呼吸器機能障害・心臓機能障害)
(腎臓機能障害・肢体不自由) - 人間ドック(人間ドック学会・社団法人日本病院会指定)
当院は東京都より指定を受けた重点医療機関として、新型コロナウイルス陽性患者の診療・入院を受け入れる体制を整えております。
個人情報保護方針について
日本脳神経外科学会データベース研究事業(JND)について
当科では、「日本脳神経外科学会データベース研究事業(Japan Neurosurgical Datebase:JND)」に協力しています。
2018年1月から、当院脳神経外科に入院された患者様の臨床データを解析させていただき、脳神経外科医療の質の評価に役立てることを目的としています。
提供するデータは提供前に、個人を特定できない形に加工した上で提供致しますので、患者様個人のプライバシーは完全に保護されます。
本研究の解析にご自分のデータを使用されたくない方は、データ登録を拒否して頂くことが出来ますので、担当医にお申し出ください。
登録を拒否されたことで、日常の診療等において患者様が不利益を被ることはございません。
その他、研究事業についての資料の閲覧を希望される方は、「日本脳神経学会ホームページ」 をご参照ください。
一般社団法人 National Clinical Database(以下、NCD)について
当院ではNCDに協力しています。
様々な疾患・治療・手術に関する日本全国の医療情報を収集しているデータベースを運用する団体です。学会や学術団体と連携・協力し、収集したデータの適切な維持管理運用を行っています。
集められたデータは、国内の研究に用いられ医療水準の評価及び臨床研究の支援などに役立てられています。
提供するデータは提供前に、個人を特定できない形に加工した上で提供致しますので、患者様個人のプライバシーは完全に保護されます。
本研究の解析にご自分のデータを使用されたくない方は、データ登録を拒否して頂くことが出来ますので、担当医にお申し出ください。
登録を拒否されたことで、日常の診療等において患者様が不利益を被ることはございません。
研究事業について、詳しくは「NCDホームページ」をご参照ください。
患者サポート体制について
疾病に関する医学的な質問並びに生活上及び入院上の不安等、さまざまな相談をお伺いする窓口を設置しています。ご希望の方は患者サポートセンターまでお申し出ください。また、支援体制として以下の取り組みを実施しています。
- 患者サポートセンターと各部門が連携して支援しています。
- 各部門に患者サポート担当者を設置しています。
- カンファレンスを週1回開催し、取り組みの評価を行っています。
- 相談への対応・報告体制をマニュアル化し、遵守しています。
- 支援に関する実績を記録しています。
- 定期的に支援体制の見直しを行っています。